日経新聞が値上げを発表。そろそろやめ時か

日経新聞が値上げを発表しました。購読をいつやめるか悩んできた私は、いよいよ決断を迫られそうです。

65歳の決断

2023年1月に私は「日本経済新聞をいつやめる」という記事を書きました。

私は昨年、65歳になりました。

まだアルバイトという形で、会社勤めをしていますが、近い将来、年金収入のみの生活に入らなければなりません。

その時には固定費削減のために、日経新聞の購読をやめざるを得ないだろうという内容でした。

娘の就活で購読

もともと、娘が就活で「日経電子版」が必要だからと購読を始めた日経新聞。

宅配＋電子版の価格は5900円（月額）でした。

娘の就職が決まり、電子版が必要なくなったので宅配のみに変更し、価格は4900円となりました。

今回の値上げは7月1日からで、600円上がり、月額が5500円となります。

以前の宅配＋電子版の価格よりは安いのですが、年額にすると66000円となり、固定費としては大きな金額です。

そろそろ、やめ時のシグナルかもしれませんが、今回の価格改定で驚いたことがあります。

朝刊のみ4800円

それは朝刊のみの料金が明示されていることです。

朝刊＋夕刊セットの価格は5500円ですが、朝刊のみにすると4800円となり、現在、支払っている4900円とほぼ同額になります。

つまり、こちらの負担は増えないということです。

私が驚いたのは、負担が増えないということではありません。

改めて言いますが、朝刊のみの料金が明示されたことです。

今では夕刊のない地域が増えてきましたが、日本の新聞は長らく朝刊と夕刊がセットになっていて、表向きは朝刊のみを購読することはできないこととなっていました。

最近は夕刊のある地域でも、朝刊のみを購読することが可能ですが、その場合の料金は明示されませんでした。

朝刊のみの料金は非表示

たとえば読売新聞のホームページを見ると、

「読売新聞は、朝刊と夕刊をセットで配達するエリアと、朝刊のみ配達をするエリアによって購読料金が変わります」

と書いてあって、都道府県別に料金が表示されます。

そこには朝刊＋夕刊の地域は4400円、朝刊のみのエリアは3400円と表示されます。

しかし、朝刊＋夕刊のエリアで朝刊のみを講読する場合の料金は書いてありません。

ちなみに私は朝刊＋夕刊のエリアで朝刊のみを取っていますが、料金は200円だけ安い4200円となっています。

朝刊しかないエリアで朝刊を購読すると3400円なのに、朝刊＋夕刊エリアで朝刊のみ購読すると、800円も高い4200円とは何とも不思議な価格設定ですが、ここではその点には触れません。

夕刊廃止の動きが大都市圏にも

新聞界ではこの夕刊問題は結構、大変な問題となっているようです。

これまで夕刊のない地域は地方に限られてきましたが、今年に入って、朝日新聞と毎日新聞が大都市圏である東海3県での夕刊を廃止しました。

これも購読料値上げに伴う措置で、日経新聞はその動きを全国版に取り入れたといえそうです。

夕刊がなくなれば製造者である新聞社にとっては大きなコストカットとなります。

しかも購読料も値上げするのですから、新聞社の経営には大きなプラスになるわけですが、実際には急速な部数減と用紙代などの経費増に耐え切れなくなった末の苦肉の策ともいえそうです。

夕刊なんて読むところが少ないから、なくなってもいいやと思う読者も少なくないでしょう。

しかし、これが新聞産業の衰退が呼んだ現象であるとすれば、簡単に見過ごすわけにいきません。

やめるきっかけがなくなる

話がマクロに広がりすぎました。

私の場合、日経新聞を朝刊のみに変更すると、値上げ後も購読料はほぼ同じになることになり、新聞購読をやめるきっかけがなくなってしまうことになります。

日経新聞に限らず、夕刊は読むべき記事が少なく、やめても構わないのですが、日経新聞の夕刊の場合、唯一楽しみにしている岸本葉子さんのコラムがあり、エイゃとやめるのは心残りです。

結局、当面は朝刊のみにして、日経新聞の購読をやめるのは先延ばしになりそうです。

習慣とは恐ろしいものですね。